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交通事故治療

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交通事故治療について

交通事故治療について

交通事故では外傷だけでなく目には見えない症状が数多く存在します。
その代表となるのが、むち打ち症です。

その症状としては・・・
頭痛・めまい・吐き気・耳鳴り・首や腰の痛み・コリ・ハリ・手足の痺れふるえ・脱力感・胃腸等消化器系統の機能低下・食欲不振 など

このような自覚症状のある方は一度、当院へお問い合わせください。

当院では、問診・視診・触診をしっかりと行い、一人ひとりの症状の把握に努めております。
また、直接身体に触れ、症状に合わせた手技療法を行っております。
それに併せて、温熱療法(身体の血行促進を促し、筋肉の緊張・炎症の緩和)・電気療法(患部に異なる周波数を干渉電流を発生させ、その刺激を利用する治療法)
お急ぎの方や短い治療時間をご希望の方・手技治療のみのご希望などは、お伝え頂ければ対応させていただきます。(2院通院も可能です。御相談下さい) 交通事故では健康保険・労災保険は基本的に使えません。
相手方の損害保険会社への請求に成りますので、ご来院の際に料金は発生しません。

施術の流れ

Step1 来院

受付にて名前の記入をして頂きます。

施術の流れ

Step2 カウンセリング

事故の発生日時や発生状況、どこがどう痛むのかなど問診票に記入して頂きます。
問診・視診・触診を含めた徒手理学検査を行い、症状を詳しく把握致します。

施術の流れ

Step3 施術

・徒手理学施術
筋肉、靭帯、筋膜、神経、血管、関節を細かく
触らせていただき、その日による症状を把握させて頂いたうえで
施術させていただきます。慰安による行為ではありません。

施術の流れ

Step4 施術後のチェック

施術後の症状の状態を再度確認し、日常生活での注意点等のご案内をさせていただきます。
また、次回の来院日時をご案内させていただきます。

当院は日本専門整形外科医に認められた院です

無料お試し施術

当院では、症状改善に導く施術です
電気だけをする。慰安に近いマッサージをする。その場限りが良ければいいなどは一切しておりません。
日常生活に支障なく復帰できるように全力で施術をし、サポートさせて頂きます。
また、整形外科、整骨院、接骨院等にすでに通院されている方も、納得のいく治療を受けられていない方・なかなか良くならない方、交通事故に遭われて病院に通院されている方も当院で施術を受けることが可能ですのでお気軽にご相談下さい。

事故に遭ったら

1.負傷者の確認・救護

直ちに自車及び相手車の負傷者の有無を確認しましょう。

2.警察への届け出

「交通事故証明書」の交付が必要になります。相手に示談を求められてもきっぱりと断りましょう。

3.相手情報の確認

相手方の氏名、住所、電話番号はもちろんのこと、任意保険の有無、保険会社名などできる限り詳しい情報を収集しておきましょう。
また、現場の証拠写真等も携帯のカメラなどで残しておきましょう。

4.保険会社への事故報告

ご自身が、被害者、加害者どちらであっても保険会社へ事故の旨を連絡してください。

5.軽いケガだと思っても、必ず精密検査を受ける

事故のショックと興奮状態でアドレナリンというホルモンが痛みを抑えていてくれますが、後日身体に痛みを覚えると思います。
大丈夫で済ますのではなく、必ず病院へ行き、精密検査を受けましょう。

交通事故を起こしたら・交通事故に遭ったら

被害者になった場合

不運にも交通事故に遭ってしまい、身体のどこかに違和感を感じた場合、すぐに信頼できる病院に行き治療を行う必要があります。
被害者の中には「これくらい我慢すれば大丈夫」と考えてしまう方もいらっしゃいますが、後々痛みが出てくる、自然に治るだろうと考えていたものが治らない、というケースが多いのも現状です。
事故後、日数が経過していた場合、「本当に事故によるケガ・症状ですか?」と疑われてしまう場合もございます。
たとえ事故に遭った直後の症状が軽くても、遠慮や我慢することなく病院へ行き治療を受けましょう。

<治療費について>
交通事故治療は示談が成立する前であれば「無料」で受けることが出来ます。
これは、「自賠責保険」が適用されるからです。
自賠責保険(自動車損害賠償責任保険)は国が行っている制度で、被害者の救済を目的としています。
強制保険とも言い、公道を走っているすべての自動車・バイクが加入しています。
この制度により、交通事故被害者は最低限の保証を受けることが出来るようになっています。

<自賠責保険の補償内容について>
交通事故の補償を受けるために、
応急手当費、診療費、入院費、投薬費、手術料・処置料等、通院費、転院費、入院費等の治療費
などの領収書の保管を忘れないでください。
接骨院の治療費もここに含まれます。

また、通院時の交通費も支払われます。
公共交通機関、タクシー、有料駐車場、自家用車のガソリン代
などの領収書も大切に保管して下さい。

<慰謝料について>
慰謝料とは、事故によって被害者が受けた精神的な苦痛に対して支払われる賠償金のことで、1日4,200円が支払われます。 慰謝料の対象になる日数は、「治療期間」と「実治療日数」によって決定されます。 治療期間:治療開始日から治療終了日までの日数 実治療日数:実際に治療を行った日数 「実治療日数」×2 と「治療期間」で少ない方の数字に4,200円をかければ慰謝料が算定されます。 (上記、「実治療日数」×2とありますが、実治療日数の2倍8,400円の慰謝料が算定されるのは整形外科に通院した場合と整骨院・接骨院に通院した場合のみです。慰謝料の面から見ても、整骨院・接骨院にかかるの事を勧めします。)
<休業損害費について>
・給与所得者
過去3カ月間の1日当たりの平均給与額が基盤となります。
事故前3カ月の収入〔基本給+付加給与(諸手当)〕÷90日×認定休業日数
会社の総務課が作成したものであり、担当者名、代表印が必要になります。

・パート、アルバイト、日雇い労働者
日給×事故前3カ月間の就労日数÷90日×認定休業日数
アルバイト先などの証明が必要となります。

・事業所得者
事故前年の所得税確定申告所得を基に、1日当たりの平均収入を算出した額になります。

・家事事業者
家事が出来ない場合は収入が減ったものとみなされ、1日当たり5,700円を限度として支給されます。

加害者になった場合

交通事故は、決して他人ごとではなくいつ自分が加害者になってしまうか分かりません。
事故による痛みは、被害者も加害者も同様です。
加害者の中には「治療費が自己負担なら行かない」と我慢する方もいらっしゃいますが、後々痛みが出たり、自然に治るだろうと考えていたものが治らない、というケースが多いのも現状です。
たとえ交通事故直後に症状が軽くても、遠慮もせず一度病院へ行き、適切な治療を受けましょう。
任意保険を利用することでお客様の窓口負担は0円になります。

<治療費について>
加害者の方が任意保険(人身保険)に加入している場合、例え事故を起こした加害者であってもそれを利用して治療を行うことが出来ます。
これは契約中の自動車や他の自動車に乗車中・もしくは歩行中等の自動車事故によって死亡・もしくは死害や後遺障害を被った場合、各保険会社が定める算定基準に基づいて保険金が支払われるというものです。怪我をしてしまったご自身だけでなく、同乗者の方も保険を使って治療することが出来ます。

<任意保険の補償内容について>
まず、現在あなたが加入している自動車保険(任意保険)をご確認ください。
任意の自動車保険は、対人・対物といった対象や、自分・相手といった立場によって補償内容が分けられています。
この中で、交通事故によって相手を怪我させてしまった場合は「対人賠償」、単独事故によって自身が怪我をした場合は「人身傷害」という保険になります。

自損事故を起こした場合

自分で起こした事故だからと「治療費が自己負担なら行かない」と我慢する方もいらっしゃいますが、後々痛みが出てくる場合も多いのが現状です。
任意保険を利用することでお客様の窓口負担は0円になります。
たとえ交通事故直後に症状が軽くても、ちゃんと病院へ行き治療を受けましょう。

<治療費について>
自損事故の場合、100%自分に過失がある場合は自賠責保険の適用を受けられません。
しかし任意保険に加入している場合は、補償内容により治療費がカバーできる場合があります。
また、万が一任意保険に加入していない場合は、健康保険を利用して治療費をカバーすることが出来ます。

更に、事故車に同乗していた方は、自損事故の場合であっても自賠責保険が適用されます。
例え100%過失がある車に同乗していても、自賠責保険は適用します。

<任意保険の補償内容について>
任意保険に加入している車での自損事故の場合は、契約内容によっては適応されますので、一度内容をご確認ください。

治療期間について

事故の種類、ケガの程度によって様々ですが、平均的な治療期間は概ね3~6カ月必要になります。
回復が早い方なら、7~10日程度で7割程度は症状が緩和しますが、これでは「治癒」とは言えません。
中途半端に治療を終えてしまうと、最悪のケースでは後の後遺症を残す原因になる可能性があります。
怪我の状態に合わせた最適な治療を「治癒」するまで行うことが大切です。

交通事故の発生件数

交通事故の発生件数

近年増加傾向にあり、2004年は95万2068件発生している((財)交通事故総合分析センター提供資料より)。世界的にも、自動車保有台数に比例して 増加し続けている。21世紀に入ってからの先進国では、生まれたときにはすでに自動車が身近な存在になっていた世代が老齢に達するが、この高齢者の運転に よる事故も増加している。

人身事故発生件数(人口10万人当たり)ワースト3は、サウジアラビアの1,305件、日本745件、アメリカ合衆国626件と、自動車交通の普及している国で占められている。
【参照元】
総務省統計研修所 編集『世界の統計2008第14章334ページおよび341ページ(表14-5)、2008年3月、2008年5月25日閲覧。調査年次は国によって異なり2000年~2005年。44か国・地域のデータ。原資料はIRF, World Road Statistics 2007。

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